はじめに
　我が国の医療提供の量的整備は一応の成果をあげた。この間、高齢化、疾病構造の変化、医療技術の進歩等により、医療が、高度化、多様化し、国民の保健医療に対する関心や要求が高まった。
　量から質への転換である。

　良質の医療を提供するには、医療機関の弛まぬ自助努力が必要であるが、第三者評価を導入するのがより望ましい。そのための機構として日本医療評価機構が設立されている。

　日本医療評価機構を受審すること、および評価を受けることにより、次の効果を期待できる。
●医療機関が自らの位置づけを客観的に把握でき、改善すべき目標もより具体的・現実的になる。
●医療機能について、具体的な改善方策の相談・助言を受けられる。
●地域住民、患者、就職希望の人材、連携医療機関への提供情報の保証。
●職員の自覚と意欲の一層の向上が図られ、経営の効率化が推進される。
●患者が安心して受診できる医療機関として地域における医療の信頼性を高める。


中通総合病院ではいかに考えるべきか
　当院は地域に先進的、かつ、良質の医療を提供してきたと自己評価してきたが、ともすれば自己満足的であった。周辺の医療機関が充実してきたために当院の優位性は影を潜めた感がある。それ以上に問題なのは、職員にとって当院が地域医療の中で如何様な位置づけに在るのかも不明瞭になってきており、それに伴い従業員のアイデンティティも薄れてきたように感じられてならない。

　今後、当院が一層飛躍するために何をすべきかと言う点では、第一に医療の将来構想がを挙げなければならない。それにはより正確な自己評価も必要であるが、それと平行して、まず、第三者の評価を積極的に受けるべきである。
　日本医療機能評価機構の審査受審のための準備委員会が発足したが、委員会の機能は受審準備委員会とする必要がある。

　受審費用は250万円-300万円、今申し込んでも審査開始が12月とのこと。受審のために当院が改善すべき点、準備し無ければならない点は途方もなく多い。しかも、プライバシーの保護等の分野に関しては決定的とも思えるような構造的欠陥もある。この部分は直ぐには何とのしがたいが地道に改善できる点は改善し、2年ほど後の受審を目標にすべきであろう。

　受審の必要性は研修教育指定病院の要件として、診療報酬上でも評価される方向にあることからも判断の材料になる。

　なお、受審に決定的に必要なのは全職員の受審にかける意気込み、意欲である事は論を待たない。従って、委員会の果たすべき範囲は広い。
　
印象・追記
　日本医療評価機構は膨大な資料の蓄積、病院医療はかくあるべし、という方向性に関するノウハウを十分に持っていると考えられる。逆に病院医療の問題点、特に我が国の医療行政についての問題点についても十二分に把握していると思われる。

　従って、末端の医療機関の評価や助言するだけでは片手落ちであり、蓄積した膨大な資料、エビデンスにより明らかになってきた問題点については政府や厚労省に働きかけるべきである。

　異本の医療は医療関係者の犠牲の上に成り立ってきた。現状の医療行政のもとで医療機関によりよい医療を求めることはある面から言えばさらなる締め付けでもある。如何に患者のためとはいえ、医療関係者には明るい展望が見えてこないと言う厳しい現実がある。

　日本医療評価機構は日本の医療行政そのものを評価してみたらはどうかと思う。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2003/1/26記